「2025年問題」到来はパチンコに好機!? 廃業ラッシュを逃れる秘策とは
編集部
団塊の世代が後期高齢者に突入する2025年。社会保障の財源問題や、医療や介護の体制だけではなく、日本の経済社会に大きな影響を与えるとの声は多い。
いわゆる「2025年問題」によって、日本企業の多くは廃業せざるを得ない状況に陥ると言われている。
それに伴い浮上するのは「パチンコホールの大幅な減少」だ。
最盛期には約1万8000店を誇ったものの、全日本遊技事業協同組合連合会（全日遊連）の実態調査によれば、2月末の時点で店舗数は「9583件」にまで減少していることが明らかになった。確かに未来は絶望的とも思えるが……。
「遊技通信」（遊技通信社）4月号で特集された「廃業時代はビジネスチャンス」との記事が、パチンコホール生存の可能性を示唆している。
「他業種の優良企業とM＆A（合併と買収）できる環境が生まれた今こそ、攻めるべきだと報じていますね。経営に優れた人間に任せ投資家になることで成功を収められると。様々な種類の他業種を傘下に加え、経営戦略を練り直す時代が来たとコメントしています。
確かに一業種の寿命が短くなるとも言われていますからね。パチンコホールだけではなく、他業種への進出など手を打つべきなのでしょう。そのような意味では、大廃業時代はビジネスチャンスと考えられるのかもしれません」（記者）
今年2月より施行された出玉規制強化の影響で「2020年には9000店舗を下回る」との指摘もある。
自主規制の緩和によって新規則機に光明が差してきたことは間違いないが、主軸として稼働している旧基準機の撤去へ向けた動きが激化しそうな状況。パチンコホールが、踏みとどまることは決して容易ではない。