パチンコ「高給」に吸い寄せられる若者たち…イメージ悪化唯一のメリットとは

　3月から企業エントリーがスタートとした、新卒学生向けの就職活動。これから6月に向けて面接などの選考活動が解禁され、就活シーズンが本格的にスタートする。

　学生にとって”大一番”といえる就職活動は今年も「売り手市場」。子供の総人口比が「37年連続」でマイナスと「少子化」に歯止めはかからず、労働環境の問題から企業の「人手不足」は深刻化している状況だ。そのため、新卒採用率は上昇傾向にある。

　ただ、「売り手」である学生と「買い手」である企業との”需給バランス”が明白になることも事実だ。

　人材不足の深刻さが顕著に現れる業界は多く、特に「パチンコ業界」は新卒、中途、アルバイトとすべての採用カテゴリで「人材難」に見舞われている。

　そもそもの「少子化問題」はもちろんだが、今後の業界への不安が「人手不足」を招く大きな要因として考えられる。一定の周期で訪れる「出玉規制」は間違いなく業界の縮小を引き起こし、ユーザー数は減少し続ける一方。将来を見据える学生にとって敬遠されるのも仕方ないが……。

　業界内では近年、このような「人材難」をプラス視点で捉える動きが多く見られているようだ。「遊技通信」（遊技通信社）5月号が「新卒者獲得」に関して大きく報じている。

「少子化」「採用難」で今年度の新入社員数は減少傾向とのことだが、学生にとって「不人気業種」と認知されていたネガティブなイメージは、遊技人口の低下とともに薄れていると感じる関係者は多いらしい。また、そういった傾向だからこそ「福利厚生」「給料面」などパチンコ業界の優位性をしっかり伝える作業が「必須」と同誌で伝えている。

　確かにパチンコに馴染みのない学生を囲い込みことが「人材難」を食い止める最も効率的な手段といえる。ただ、本誌ではあくまで「相対的にノンユーザー比率が増えただけで、イメージが改善されたわけではない」とも指摘しているように、もともとの「パチンコへのイメージ」を変えることは極めて困難だろう。

　その上パチンコ業界に興味がなくとも、採用されて勤務する過程でいずれ「業界のマイナス面」を知ることになるはずだ。そうとなれば、残されるパチンコ業界の魅力はといえば……。

「福利厚生含めて『給料面』は他業種に比べて優遇されている印象ですね。アルバイトの時給の高さに驚いた人は多いはず。

正社員では、平均月収は約44万円、年収は530万円と言われています。役職クラスともなれば、その額はぐんと上がり、ホール店長の平均年収で600万円を超える割合は過半数以上。20店舗を超える大型店のエリア長となると、平均年収は800万円を超えるようです。

ホール店長のなかには比較的若い方を見掛けることが多いですよ。給与を求める人にとっては好印象かと思います」（記者）

　優遇される給与面の他、平均収入は数十年前と大きく変化していないことも明らかになっている。「不景気に強い業種」として知られているだけに「安定」という意味で長所といえる。

「イメージ」か「給料」、就活生が本質的に悩む志望理由ではないだろうか。
（文＝編集部）