パチンコチェーン最大手が「大幅減収減益」…コロナ禍での経営状況の厳しさを感じる結果に

編集部

　中々回復しない客足。パチンコファンならば誰もが知る大手チェーンも、御多分に漏れずコロナ禍での経営状況は厳しかったようだ。

　国内最大級のパチンコホールチェーン「ダイナム」の運営を中核事業とし、香港証券取引所に上場するダイナムジャパンホールディングス(証券コード：06889)は5月26日、2021年3月期の連結決算を発表した。

　これによると、一般的なホール企業の売上にあたる貸玉収入は4,751億6,300万円、粗利益にあたる営業収入は986億200万円、経常利益にあたる税引前利益は43億4,200万円、純利益にあたる当期利益は23億5,100万円。

　前期の貸玉収入は7,328億6,200万円、営業収入は1,424億8,300万円、税引前利益は195億600万円、前期利益は127億4,700万円であったことから、それぞれ前期比35.2％減、30.8％減、77.7％減、81.5％減の大幅減益減収となった。

　パチンコ事業は2020年4月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大によって緊急事態宣言が発出され、一時的に約97％の436店舗が休業を余儀なくされた。

　同社グループでは直ちに危機管理委員会を招集して対策の立案と実行に努め、6月より体温計の設置、換気対応、パーテーションの設置等の感染防止対策を施した上で営業を再開したものの、7月以降の営業収入については前年比70％～80％程度の回復に留まった。

　パチンコ事業に次ぐ柱である航空機リース事業については、新型コロナウイルス感染症の拡大によって世界各国で航空機の運航が停止され、世界中のリース会社にリース料繰延要請が出されるなど厳しい状況が継続。このような環境下、同社グループでは新たな航空機の購入を控え、今後の事業拡大に向けて組織強化に取り組んだとした。

　今後の見通しについては、2021年3月期決算を超える利益を確保できると想定しながらも、新型コロナウイルス感染症の収束が見えない中、未だに先行きは不透明と説明。2021年6月以降は緩やかな回復が見込まれるとしたが、当期中に前々期(コロナ禍前)の水準にまで回復することは困難と予想している。

　また、連結営業収入は前々期に対して80％の水準で回復すると仮定した一方、グループ全体のコスト構造を見直し、利益を継続して計上できる経営体制への変革を進めるとした。