パチンコ店「クラスターを発生させない」という強い意識…余暇進の月次調査結果を専門家が評価

　一般社団法人余暇環境整備推進協議会(余暇進)は先日、2020年10月から実施中の新型コロナウイルス感染症に関する月次調査が、専門家から評価されたことを公式HP上で伝えた。

　余暇進では、会員企業の新型コロナウイルス感染症に対する拡大防止意識の高揚、及び遊技産業全体で取り組む「パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン」の遵守を促すことを目的に、2020年10月より毎月、会員企業に調査を実施している。

　調査項目は「従業員数」「当該月のPCR検査人数」「当該月の陽性者数」の3つで、毎月の回答はその都度、集計。結果と当該月の日本の総人口、PCR検査人数、陽性者数などを併記した表を、回答企業へ報告しているという。

　この調査によると、コロナ第3波の2021年2月と第5波の同年7月における会員企業従業員の陽性判明率は、全国の陽性判明率以下だった模様。それ故、迅速なPCR検査を行うことで「クラスターを未然に防げているのではないか」と考えたそうだ。

　調査開始から1年と、一定数のデータが集まったと判断した余暇進は、専門家に対して評価を依頼。このほど、土木工学や社会工学などで活躍中の京都大学大学院工学研究科・藤井聡教授(京都大学レジリエンス実践ユニット長)　から評価を受けたという。

　藤井教授はデータを見る限り、2020年度においては、会員企業のPCR検査率は全国平均と比べて幾分低い水準が見られたものの、2021年度以降は「むしろ有意に高い状況」とした判断した模様。

　一方、コロナ陽性率は2021年3月・4月において会員企業の方が全国平均よりも高い傾向が見られたが、2021年5月以降を含めたそれ以外の期間では、両者の間に「統計的に有意な差は認められない」としたそうだ。

　これについて余暇進は、当会のみならず、ほとんどのパチンコホールは従前よりクラスターを発生させないという強い意識を持ち、「パチンコ・パチスロ店営業における新型コロナウイルス感染症の拡大予防ガイドライン」を遵守していることに加え、業界関連企業でも意識の高まりがあることが「積極的なPCR検査に繋がっている」とコメント。

　引き続き同ガイドラインの履行や「屋内商業施設感染症対策コンソーシアム」(京都大学レジリエンス実践ユニット監修)などを実践し、感染拡大防止に努めるとした。